どうやって選ぶか２ by 自称Ｃプランナー(35)
7358 ソニー生命
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どのチャネル・誰から入る・どうやって選ぶか２A．どこで選ぶ 比較サイト ランキングサイトは信頼できるか
結論から先に書くと参考程度にしかなりません。
また、比較に向いている商品と向いていない商品があります。
前の原稿で書いたように売れている商品、人気のある商品が本当に役に立つかというと疑問が残ります。
例えば7大成人病は1入院の期間が120日の商品があるとします。これであんしんかというと精神病床（精神疾患患者専用の病床）の平均入院日数は389.8日です。
（厚生労働所 平成16年のデータ）
病気別の1年間の総入院回数のデータ（厚生労働省 平成14年データ）を見ると
- 1位 新生物（いわゆる腫瘍 悪性のものががん） 222万回
- 2位 循環器系の疾患 188万回 脳梗塞 51万回 狭心症 31万回
- 3位 消化器系の疾患 138万回
- 4位 ケガ 128万回
- 5位 呼吸器系の疾患 128万回
- １１位 精神疾患 44万回
- 気分障害（躁うつ病） 10万回
躁うつ病だけで考えるなら少なく見えますが、精神疾患の44万回は低くありません。
少なくとも住宅ローンの返済中など負債を抱えているときはリスクの対策を考えておくべきでしょう。
働いている間と老後では単純な入院の確率は老後の方が高いですが、損失の大きさは働いている間の方が大きい場合が多いです。
自営業者で代わりに働く方が無く、収入がなくなる場合、開業資金の返済中などは特に注意が必要です。
比較しやすい商品としてはがん保険でしょう。
基本的な「がん診断給付金」と「がん入院」に注目した場合、初期がんはいくら支払われるか、複数回払いかなどが保障の比較ポイントになります。「がん入院」に関しては「がん保険」の場合日数無制限なのでその部分は比較の必要はほとんどありません。
その他に比較すると「先進医療特約」の有無があります。
通院等の保障内容は会社により差がありますが、重要度としては「がん診断給付金」の支払われ方です。通院の保障に重点を置く商品もありますが、日数などに限度があるといのが理由です。
B．保険会社のコンサルティングの信頼度は？
保険会社のサイト内で必要保障額などを計算できるようにしているところもあります。
死亡保障の金額自体に誤差があるのはある程度は仕方のないことです。
具体例で書くと1か月の必要な生活費が1万円、異なった場合30年分（３６０か月分）では360万円の差がでてきます。したがって1,000万円ぐらいは簡単に差がでると考えてください。
注意するのは住宅費の考え方です。東京では家賃10万円は珍しくありませんが、平均余命までの金額で単純計算してしまうと 50年分で6000万円となってしまいます。母子が暮らすのに必要な住宅の購入費とも比較して必要保障額を考えましょう。この部分が考慮されていないソフトが多いようです。
もう一つの注意点は必要保障額が年々（詳しくは月々）減っていく場合が多いということです。
増えるのは子供など家族の人数が増える場合です。
保険会社の試算では多くの場合、10年間同じ保障金額というのが矛盾しています。10年間同じ保障だと、中学生は10年後に大学を卒業している場合もあります。10年前は適切な保障額だったものが、１０年後には明らかに過大な保険料を支払うことになります。満期をはさんで1日違えば必要保障額が何百万円、あるいは何千万円違うということは無理があります。
1年ごとに計算する保険会社もありますが、収入保障型の保険料と比較した場合に割安ではありませんでした。毎年、細かく計算する方に向いています。割安になれば、もっと普及する可能性はあります。
C．女性向け医療保険は上乗せと考えるべき
女性向けの医療保険に関する質問が時々ありますが、優先するのはがん保険でしょう。
がん保険をしっかり確保下上で予算が余っているなら女性向け医療保険も検討しても良いと考えます、安易に女性向け医療保険を案内するところは避けたほうが良いでしょう。女性に多いがんばかりではありません。
D．だれから入るか
がん保険はある程度の知識があれば専門家以外でも選択可能でしょう。
専門家の中で誰を選ぶかという時の最低限の知識としては
- 遺族年金関係の知識
- 高額療養費の知識
- 傷病手当金の知識
- 貯蓄で対応できる金額
- 長期入院の対応策（得に住宅ローンなどがある場合）
- 老後にどれだけ貯蓄ができているか
これらが明確になっていれば専門家として合格点は付けられると考えます。
最後の老後にどれだけ貯蓄が多いかということは単に貯蓄性の保険でお金を増やすという意味でなく、掛け捨ての保険料を減らし、運用は自分で運用するという方法もあります。
少なくとも、老後を迎えるまではしっかりした保障が必要です。100％近くをカバーしようとすれば、保険貧乏で老後を迎える可能性が高くなります。あまりにも特殊な病気や難病をカバーするよりはイメージとして99％前後で妥協することも現実的対応と考えます。
E．今後に期待したい点
保障のプランを作るということはソフトウェアの問題であるからライフプランを含めた安価なソフト、あるいはインターネット上でもっと細かな選択ができるソフトウェアの開発が望まれる。
現状のソフトウェアはあくまで、一般的な目安で、営業員などの腕に任せるように見受けられます。少なくとも、保険会社の営業用のコンサルティングシステムの方がレベルは高いが、インターネット上で専門家以外でも、システムの説明を適切に行えば使いこなせるものと考えます。
Ｆ．最終的にどういうものに加入すれば良いのか
最終的には良い内容に加入できれば良いわけですが、どういったものに加入すれば良いかを判断すればよいのでしょう。
保険に全く加入しなくても、大きな病気をせずに、老衰で無くなる方もいます。一生で1,000万円以上支払っても、特殊な難病にかかるかもしれません。明確な数字で出すことはできませんが、「がん」などのように死因の何十％を占めるとはっきりしたものは、しっかりとした保障をつけるべきでしょう。
カバーできないリスクが10％もあるとしたら保険などを検討するべきでしょう。
では０．００１％（１０万人に1人）の確率で、アメリカで手術しないと助からない、その為の保険料が月々数万円としたら、そこまで保険で準備する必要があるでしょうか？
また、若くして介護状態になる方もゼロではありません。
ある意味、「原子力発電所」が安全かどうかという議論に似ています。放射能もれ事故などの可能性は確かにゼロではありませんが、その他の原因で亡くなる方の方が圧倒的に多いのが事実です。
人の一生も似たようなものです。保険料とリスクとのバランスを考えてプランを作らなければ、老後は保険貧乏になって、介護状態になった場合のお金が残っていない方はたくさん出てくるでしょう。医療保険もある意味ブームかもしれませんが、夫婦二人で80歳まで生きていた場合、いくら支払うかよく計算してみましょう。 80歳過ぎると介護の必要な方は急に増えます。
老後（年金生活）までのリスクをイメージとして９９％をカバーし、１％以下の部分は国の保障と一部ではあきらめる決断も必要です。老後は入院のリスク以外、介護や葬儀費用も必要になりますが、終身医療保険との差額で何百万円かを準備することも可能ですｓ。
どこのチャネルで誰から加入するにしても「安易に夫婦二人で終身医療1万円を提案する」人からは避けたほうが良いと考えます。
老後のお金は保険で残す方法もありますし、保険以外の方法もあります。
ポイントを繰り返すと
- １．現役世代（仕事がしている期間）はがん・長期入院で生活が破綻しないこと 1％より遥かに少ないリスクは公的保障の利用、あきらめることも必要。
- ２．老後（年金生活）にいくら貯蓄が残っているか
Ｇ．自分で勉強する・対策することも必要
生命保険は例えば、50年間支払うと考えると非常に高額になります。
医療保険なども月々数千円だから割安と考える方も多いかもしれませんが、夫婦二人が50年分でいくら支払うかとなると数百万円になります。
安易に終身医療保険1日1万円などとは考えない方が良いでしょう。
自分で勉強しても迷ってしまったら、インターネットを使える環境ならばこの「教えて保険ネット」などのように他人の意見と比較することも必要です。
また、保険に加入したから病気にならないわけでありません。当たり前のことですが、メタボにならないように注意し、食事に気を使わないようでは意味がありません。
2008年８月
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この情報は公開情報と独自調査によります。発売元保険会社のパンフレットや約款等によりご確認ください。
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