医療がん保険等のリスクマネジメント by自称Ｃプランナー(48)
7441
|
|
|
医療保険・がん保険・所得補償保険のリスクマネジメントA．病気・ケガ・がんに備える保険商品
病気・けが・がんに備える商品としては、一般的に「医療保険(入院特約)」「がん保険」｢所得補償保険｣がありますが、ムダを減らし、特に長期に病気・ケガ・がんに備える為にはどう組み合わせるのが良いか説明をさせていただききます。
B．医療保険の一般的な説明
通院の保障がついている場合もありますが、メインとなるのは入院時の保障で、入院した場合に１日当たり例として５０００円、１万円などと決められた金額が支払われます。
１回の入院については、６０日限度、１２０日限度、３６０日限度などの商品が多いですが、日数の長いものでは最長１０９５日というものもあります。
手術保険金は以前は一般的に手術の種類によって受け取る倍率が違っていました。例として１日１万円の入院保険金額であれば１０万円、２０万円、４０万円などとなっていました。最近発売される医療保険の中には一定の金額(例えば先の例では一律２０万円)などという商品もでてきています。
C．がん保険の一般的な説明
がん保険は大きく分類すると
- 定額給付型
- 実損てん補型
にわかれます。
定額給付型というのは契約時に決められた金額が支給されます。
がん保険で代表的なのは、「がんと診断された場合に支払われる保険金」です。
保険会社により「がん診断給付金」「がん診断保険金」という呼ばれ方をしています。
支払われる条件に大きく分けると二つに分けられます。
- 複数回払い
- 1回払い
複数回支払いの場合、何度でも支払われることをセールスポイントにしていますが、1回目から2年経過してからの再発・転移が条件、入院を支払い条件とする保険会社と入院しなくても支払われる保険会社などにより条件が異なっています。
また、初期がんについても加入時が古いまま見直しされていないと全く支払われなかったり、100万円という保険金額に対して10万円・50万円などという場合もあります。
がん入院については各社共通しており、日数無制限となっております。
これは、通常の入院保障では退院後180日までの再入院は基本的に最初に、入院したときからの1入院の日数が限度になります。
がんで入院した場合は再発・転移の可能性が高いので各保険会社とも、日数無制限となっています。
医療保険などで単なる成人病特約などは基本的に1入院の日数に限度があります。
通院に関しては保険会社の商品により差が大きくなっております。
ほぼ共通しているのは通院の支払い日数に制限があります。
したがって「抗がん剤治療」で通院が何年も続いた場合の保障は｢がん診断給付金｣の方が多くの保険金を受け取る場合が多くなります。
実損てん補型のがん保険は先進医療や自由診療を実費で支払ってもらえるものです。
実際には実損型でも例えば、「がんと診断された時の保険金」として100万円などと定額保障と組み合わされています。
健康保険制度が改定されるリスクもあるため、終身保障型は発売されておりません。
補足資料：抗がん剤
抗がん剤は健康保険適用で区分すると二つに分けられます
- 健康保険適用外(日本国内未認可)
- 健康保険適用（日本で認可されている薬）
さらに現在分子標的薬と呼ばれる、ガンの発生や増殖に関係しているある特定の分子に対して作用される薬が発売されています。
がん保険を選ぶ場合に、｢分子標的薬｣を併用した場合は延命もできるようになりましたが、治療費も長期間必要になることを考慮する必要があります。
定額型の場合、「診断給付金」を大きくする方法もありますが、複数回払いを選ぶことにより保険料負担を抑えることが可能です。
特に、一般的には「がん診断給付金」はがん入院との組合せに一定の制限がある場合が多いです。
がん先進医療については多くの保険会社が特約としてわずかな保険料で加入できるようになりましたので、標準として加入する前提で、ここでは組合せ例としては省略させていただきます。
D．所得補償保険についての一般的説明
所得補償保険は損害保険の商品です。
一般的な商品の主な特徴として
- 病気・ケガで働けなくなった場合に支払われる
- 入院しなくても自宅療養でも働けないことが認められれば支払われる。
- 免責期間があり、一般的には７日間あり、８日目から支払われる。
- 1回の支払い限度日数は長く、365日・730日などと長い
- 鬱病などの精神疾患は基本的に対象外
また、超長期の所得補償保険もあり、通常の所得補償保険との違いは
- 5年間または60歳までと補償期間が長い
- 免責期間が長い（60日）
- 特約を付けることにより精神疾患も対象にすることができる
会社員で健康保険に加入している場合は傷病手当金制度によりおおまかには給与の２/３が保障されますが、自営業者の場合は無いので特に必要性の高い保険です。
会社員も住宅ローンの返済中の場合は加入を検討した方が良い場合が多いです。
E．高額療養費制度について
高額療養費制度についての簡単な説明をさせていただきます。
健康保険の区分が「一般の場合」、1か月100万円の治療費がかかっても月87,430円となり、9万円以下の自己負担で済みます。
Ｄ．どうやって組み合わせるか
予算にゆとりがあれば、三つの保険に加入しておけば、リスクは減りますが、実際には万全な備えをしておくことは予算的に難しい場合もあります。
そうなると、削らなければならない場合が多いのが実際だと考えます。
自営業者と会社員・公務員、貯蓄にゆとりがある・無いなどの状況にもより個々の状況はかなり異なります。
一般的には「医療保険」の優先順位が一番低くなります。特に1入院の日数が短い場合、保険金を100万円以上受け取ることは希です。
がん保険の場合は、「がん診断給付金」が100万円かそれ以上の契約が多いので、一般的には医療保険より大きな金額を受け取る場合が多くなります。
また、がん以外の病気では高額療養費制度を考えると実際に個人負担する金額は多くありません。
所得補償保険は働き盛りの世代の方が長期で仕事ができない場合は受けとりの金額が多くなります。
例として1日3000円の補償でも365日間、仕事ができない場合には100万円を超えます。
具体的な状況としては「抗がん剤」治療で通院した場合などです。
先に説明させていただいた「分子標的薬」の治療は今後増えていくと予想されます。薬の性格上、｢がん細胞の増殖を標的｣にする為、通常の「抗がん剤」より長期間治療するケースが増えると予想されます。
おおまかな組合せ例として
１．まとまった貯蓄がある場合、または退職時にまとまった退職金を見込める場合
がん保険＋所得補償保険
２．貯蓄が苦手な場合
がん保険＋医療保険
３.貯蓄もあり、収入が安定している場合(公務員など)、専業主婦の場合
がん保険
これらの組合せはあくまで、大まかな一般論です。
実際上は生命保険の特約が多すぎたり、死亡保障が多すぎたりする場合が多いので、見直しによって、三つの組合せをしておくと良いでしょう。
医療保険も１日３０００円の組合せができる商品もあります。所得補償も１日当たり３０００円の補償であれば保険料の負担も大きくならずに済みます。
特にインターネットで保険を選ぶ若い世代の方々は若い間に見直しをお勧めいたします。
また、定年後の方にも十分治療費に当てられるがん保険を選ぶことをお勧めいたします。
定年後の方で年金収入のある方は生活費として年金が入ってきますので所得の補償は必要なくなります。
2010年5月
がん保険比較の○
医療保険比較の○
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
  |
|
この情報は公開情報と独自調査によります。発売元保険会社のパンフレットや約款等によりご確認ください。
|
|
|
by 
