長期入院に備えるための医療保険 byPigeon(1)日本興亜損害保険

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長期入院に備えるための医療保険 byPigeon(1)

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●長期入院に備えるための医療保険

最近の医療保険流行は「日帰り入院」でも「一泊二日の入院」でも、給付金ででる商品です。そして保険料を安くするために1入院の限度日数が短期の60日に設定された商品も増えています。確かにほとんどの入院は60日で済みます。

でも本当に困るのはもっと長期の入院です。一週間程度の入院ならば医療保険がなくても貯蓄の取り崩しで対応できることも多いでしょう。本当に苦労するのは2ケ月、3ケ月の入院です。

そのリスクに対応するには60日で切れてしまう医療保険ではなく、1095日型等の長期間でも入院給付金が支給される保険です。ただそのような保険は保険料が高くなってしまいます。そこで「免責」のことを考えるのです。

1095日まで入院給付金がでる医療保険で「免責0日」なら入院初日から1095日まで給付金が支給されます。「免責7日」ならば入院初日から7日目までは給付金が支給されずに8日目から支給されます。「免責30日」ならば入院初日から30日目までは給付金が支給されずに31日目から支給されます。「免責30日」で、25日の入院ならば入院給付金が支給されないのです。

もちろん「免責0日」の方がありがたいのですが、「免責0日」だと保険料が高くなります。「免責30日」なら保険料はグット安くなります。

支払限度日数
1入院限度日数による医療保険保険料比較

「私は30日までの入院なら、預金取り崩しでなくとかなる。だから30日以内の入院では入院給付金はいらない。心配なのはそれ以上の入院だ。できるだけ安い保険料では長期の入院に備えたい」

…と、思うのならば「30日免責」の医療保険を選択するのです。

以下に詳しく解説されています。……(以上 bird管理人)




長期入院のリスクカバーという選択


日帰り入院から保障、1泊2日から保障、という医療保険が増え、消費者側からも支持をされている保険ももちろんあります。

一方で、短期の入院は貯金で十分、長期の入院のリスクを保険でカバーしておきたいという向きももちろんあります。

この様なニーズを受けてアメリカホーム社では2006年4月10日より「ザ・医療保険 入院ing365」を発売するとの事です。

消費者側の選択肢が増える事は歓迎すべきと思いますので、既存の保険商品で高免責を設定して保険料を抑える一例を紹介致します。

※免責日数とは支払い対象外となる日数の事で、自己負担となる事を意味しま す。

日本興亜損保 医療補償保険メディコ


日本興亜損保の医療補償保険メディコは損保的な「補償」を盛り込んだ医療保険で、1年自動継続、保険料は5歳刻みという定期型の医療保険に近い内容です。(今までの生命保険会社の医療保険しか見たことが無いと馴染み難いかもしれません。)

幅広い免責日数が選べるのが特徴の保険で、免責日数は0日、1日、4日、7日、30日から選択できます。

1入院限度の日数が1095日(3年間)という医療保険は長期入院対応型と呼んでも差し支えないかと思われます。一方で、短期入院もカバーし、1入院限度も長期間とすると保険料は高いものとなります。

免責30日を選び、かつ1入院限度日数が長期間の保険を選ぶと長期入院対応型でありながら保険料を抑える事ができます。

80%の方が30日以内の入院で済みますが、残り20%になってしまった時の方が困る、と考える方には長期入院対応の医療保険は良い選択肢です。

免責30日、1入院限度1095日

年齢入院日額5000円+成人病入院日額10000円
20歳470円900円
30歳700円1330円
40歳900円1610円
50歳1860円2930円
60歳3470円5020円
70歳6880円9090円

  • 全件高度先進医療200万円補償が付帯されています。
  • 上記は月払保険料です。自動車保険、火災保険(建物)の契約が日本興亜にあるとユーザー割引5%引が別途適用されます。

リスクマネジメントの観点


リスクマネジメントの観点から言えば、何かしらの損失の可能性は他に転嫁しておくのが望ましく、保険は受け皿の一つです。

上記は30日間という免責を設定していますが、損失を限定させる手法と言えます。現在新たに販売される医療保険は日帰り入院から60日間という医療保険のウェイトが高いのですが、60日以降は入院すればするほど損失が拡大する事になります。30日間は保障されないものの、それ以降は長期間保障されるので損失の拡大を防ぐ事ができます。

一方で、多発しやすい小損害を対象外とする事でコスト(保険料)の削減が可能となります。(ここで言う小損害とは短期入院の事です。)

医療費は元々健康保険の高額療養費で上限キャップがされており、損失は限定されています。短期の入院であれば療養環境も差額ベットの無い部屋でも我慢できるかもしれませんので、短期入院は貯蓄で賄い、長期入院のリスクに保険で備えるという方法も合理的です。

その他の選択肢


損害保険会社で取り扱っている所得補償保険も長期入院のリスクをカバーする保険です。病気や怪我で働けない時に収入が減ったという時の減った分を補償する定額保障ではなく実費補償の保険です。(保障と補償は異なるのでご注意下さい。)

所得補償保険は、4日、7日、14日、30日、180日、365日、545日の免責が用意されています。

545日=1年半もの免責日数に何の意味があるのかと言えば、健康保険の傷病手当金という制度とリンクします。健康保険(国保除く)では1年半の間、給与の6割分がカバーされる傷病手当金という休業補償制度があります。

1年半だけでは不安という方は、所得補償保険に545日後にバトンタッチさせれば良いので、傷病手当金1年半分+所得補償保険2年分という長期療養の収入減リスクを軽減します。

高免責日数の医療保険と合わせて検討するのも良いかと思います。


2006年3月現在

■2007年夏以降は販売停止■




終身メディコ 日本興亜損害保険
メディコ・スリム 日本興亜損害保険
商品比較200511 所得補償保険の比較






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この情報は公開情報と独自調査によります。発売元保険会社のパンフレットや約款等によりご確認ください。


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